退職届を郵送・メールで出すとき|送り方と文例
退職届は直属の上司に手渡しするのが基本ですが、休職中・体調不良・遠方での勤務・在宅勤務などで出社できない場合は、郵送で提出することもできます。このページでは、郵送するときの手順と送付状の文例、メールで提出するときの注意点をまとめました。
郵送してよい場合
退職の意思を伝えること自体は、口頭でも書面でも有効です。手渡しが原則とされるのはマナーの面が大きく、次のような事情があれば郵送でも問題ありません。
- 休職中、または体調を崩して出社できない
- 在宅勤務や遠方の勤務で、上司と直接会う機会がない
- 上司から「郵送で送ってください」と指示された
ただし、何の連絡もなく突然送りつけると、受け取った側が驚き、トラブルの元になります。送る前に一度、電話かメールで上司に伝えておくのが円満です。
郵送の手順
- 退職届を書く(書き方・テンプレート)
- 退職届を三つ折りにして白い封筒(中封筒)に入れ、のりで封をして「〆」を書く
- 送付状を添えて、一回り大きい封筒(外封筒)に入れる
- 外封筒の表に会社の住所と宛先、左下に赤字で「退職届在中」(または「親展」)、裏に自分の住所と氏名を書く
- 簡易書留など、記録が残る方法で送る
封筒の書き方と見本は 退職届の封筒の書き方 にあります。
送付状の文例
令和●年●月●日
●●株式会社
●●部 ●● ●●様
●●部 ●● ●●
退職届送付のご案内
拝啓
平素より大変お世話になっております。
先日お電話でご相談いたしました退職の件につきまして、退職届を同封いたしましたので、ご査収のほどよろしくお願い申し上げます。
直接お渡しすべきところ、郵送での提出となりましたことをお詫び申し上げます。
在職中は大変お世話になりました。心より御礼申し上げます。
敬具
同封書類 退職届 1通
送り方の選び方
- 簡易書留:郵便局が引き受けと配達を記録し、受け取った人から受領印か署名をもらいます。通常はこれで十分です。
- 特定記録:差し出した(引き受けの)記録が残り、郵便受けに配達されます。配達状況はインターネットで確認できますが、受領印や署名はもらいません。
- 内容証明郵便(配達証明付き):いつ・どんな内容の文書を送ったかを郵便局が証明します。会社が退職を認めない、受け取りを拒むといった場合に使います。退職の意思を書いた文書そのものを決まった書式で作り(同じものを3通用意し、1通を送って残りは郵便局と自分で保管)、封筒にはその文書だけを入れて送ります。送付状などは同封しません。インターネットで出せる e内容証明もあります。
参考:内容証明(日本郵便)/e内容証明/書留/特定記録
メールで提出してもいいか
会社がメールやチャットでの提出を認めている場合は、メールで送っても構いません。会社の指示がなければ、まずメールで退職の意思と事情を伝え、退職届そのものは郵送するのが無難です。正式な書類として紙を求められることも多いので、メールで送った場合も、原本の郵送が必要かを確認しておきましょう。
件名:退職のご連絡(●●部 ●●)
●●部長
お疲れさまです。●●です。
体調不良のため直接お伺いできず、メールでのご連絡となり申し訳ありません。
一身上の都合により、●月●日をもって退職させていただきたく、ご連絡いたしました。
退職届は本日、郵送いたします(PDF も添付いたします)。
引き継ぎや手続きについては、ご指示いただければ対応いたします。
何とぞよろしくお願い申し上げます。
受け取ってもらえないとき
期間の定めのない雇用(正社員など)の場合、退職の申し入れから2週間で雇用契約は終わります(民法第627条第1項)。会社が退職を認めない場合は、内容証明郵便で退職の意思を送っておくと、申し入れた日を証明できます。対処のしかたは よくある「困った」、第三者に頼む方法は 退職代行の選び方 をご覧ください。
